自動車保険選びで失敗しないコツについて

自動車保険を比較する場合に多くの人は料金で選びがちです。料金だけで保険選びをすると、失敗することになりかねませんので注意しましょう。

自動車保険比較のコツについて

安さだけで選ばないようにする

青い自動車自動車保険は安い方がいいと誰しも思うものであります。

ところが安い自動車保険というのは、ただ安いだけではありません。

安い理由というのが必ずあります。

例えば、SAPという自家用自動車総合保険と呼ばれるものは、任意保険の中でも高額の保険料です。

高額なだけあり、それなりのサポートが付与されています。


同じようなものでBAPというのものありますが、こちらはお好みで保険プランを組み立て、選択する事ができます。

SAPは対人賠償、対物賠償、搭乗者傷害、自損事故、無保険者傷害、車両保険のプランが組み込まれています。

同じようにBAPで同じ内容を組み込んだ場合、やはりSAPが高くなる事が多いようです。


この違いというのは示談交渉サービスが組み込まれているかいないかが挙げられます。

示談交渉サービスは必ずしも保険に加入しておれば対応してくれるとは限りません。


示談交渉サービスがないものは、被保険者本人が対手側と示談交渉をしなければなりません。

現実的に考えても加害者と被害者の間で示談交渉を進めていくという事は無理に等しいです。

よく保険を安いプランや会社に変更しようと考えている人がおります。

保険のプラン内容だけではなく、示談交渉の有無など、大きく表に記載していない事項を確認するようにします。

安い保険というのは、同じ対人や対物賠償保険でも、後々のサポートの質が大きく異なってきます。

掛け金が安いという理由だけで保険を選ぶのは極力避けるようにしましょう。


 

加入保険会社は同一企業に統一した方がお得である

現在は様々な保険商品が多く市場に出回っています。

生命保険、医療保険、介護保険、個人年金や学資保険等、きりがありません。

保険料の支払いを受けた方はよくご存知だと思いますが、手続きにはかなりの手間暇を要します。

ましてそれぞれの保険会社によって手続きの仕方も違いますので混乱する事も少なくありません。

そこで保険会社は1社にまとめた方が手続きも楽になります。

医療保険や住宅保険、そして自動車保険も同じ会社に統一します。

そうする事で手続き先が一本化され、かなり楽になります。


また、会社員の方は年末調整を行うため、保険料の控除に関する書類を勤め先に提出しなければなりません。

この年末調整の手続きは期間に制約があるため、素早く書類を収集し必要事項記載の上、勤め先に提出しなければなりません。

保険会社によってはその保険料控除の書類が届く時期にかなり差があります。

保険会社を一本化することで、万が一書類が届かなくても、電話1本で各保険の書類がそろいます。

書類も1通にまとめられている事が多く、煩雑になりにくいです。


こういったメリットもありますが、一番のメリットは同じ保険会社に集約する事で保険料が割安になるということです。

この安くなる割合の率はかなり高い為、現在保険に未加入の方は、生命保険や住宅保険等の保険と一緒に自動車保険も同じ会社に集約する事をお勧めします。

更にクレジットカードを所有している方はカード会社で扱っている保険に加入する事で団体保険加入扱いとなり、より保険料が安くなります。


 

補償内容と示談交渉サービスは必ずしもセットではない

任意保険の落とし穴の1つとして、補償と示談交渉は必ずしもセットとは限らないという事が挙げられます。

保険料の受け取りの流れですが、事故に遭遇した際は、まず保険会社に連絡する事となります。

次にそれぞれの保険会社の担当者が相手に対して、怪我や車両などの損傷など、賠償する内容について細かく確認していく事となります。

この時に必要に応じて診断書や車の修繕費の請求書など、事故に遭った為に発生した費用のデーターを収集する事となります。

一通りのデーターがそろった上で、賠償金を支払う事となりますが、その後は状況を見ながら示談交渉を進めていく事となります。

示談交渉というのは今回の事故に関する一件については賠償金も支払ったので、これで双方のやりとりは終了となるという意味です。


物損事故であれば、損傷した車両等を修繕し終わった時点で示談交渉に移る為、期間は要しません。

人身事故となると、その怪我の内容によっては完全に回復するまで期間を要しますし、後遺症が残ったり、死亡した場合となると、とても示談までスムーズに進められる状況ではありません。

通常は保険会社の担当者が間を取り持って示談を進めていく事となりますが、安い保険サービスともなると、この示談交渉はサービス外である場合も珍しくありません。

そうなると、当事者が示談を進めていく事となるのですが、物損ならともかく、人身ともなると現実的に考えると無理に等しいです。

また加害者であるということを逆手に取られ、必要以上の金銭を請求される事もあります。

保険加入を検討する際は、示談交渉サービスが付加されているかどうかを必ず確認します。


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